【必見】年収1000万円超の大人は小学生時代の習い事はこれだ！

こんにちは、博士次郎です！

みなさん、お子さんの習い事は決まりましたか？

今回取り上げるのは、「年収1000万円以上ある人は小学生時代に何を習っていたのか？」です。
これを基に、将来の収入を上げるための小学生時代の習い事おすすめランキングを作りました。

これを読めば、将来の所得を伸ばすのにおすすめの習い事はもちろん、習い事が将来の年収に与える影響の背景や選択する時のポイントの確認までできるようになります。

ぜひ最後まで読んで、参考にしてみて下さい！

習い事が将来の年収に与える影響の背景

非認知能力の育成とその効果

幼少期に参加する習い事は、単に学力やIQといった認知能力だけでなく、忍耐力、自己制御力、協調性 などの「非認知能力」の育成に大きく影響します。

2010年に、Durlakらが行ったメタ分析¹では、放課後プログラムや習い事に参加した子どもたちが、自己効力感（自分自身の能力に対する信頼感）や社会的スキル（協調性、コミュニケーション能力など）を向上させる効果が確認されました。

また、Heckmanらの研究²では、子どもの非認知能力（たとえば、忍耐力、自己制御力、社会性など）が、後の労働市場での成果に大きく影響することが実証的に示されています。

研究結果によれば、非認知能力が十分に育まれた子どもは、将来的に平均で20〜30％高い年収を得る可能性があると報告され、習い事や放課後のプログラムなどがこの能力の向上に寄与するとの見解が示されています。

非認知能力は、学業成績が向上するのはもちろん、キャリア形成や最終的な賃金水準にまで影響する重要な要素になっています。

1）A Meta-Analysis of After-School Programs That Seek to Promote Personal and Social Skills in Children and Adolescents – Durlak, J. A., Weissberg, R. P., & Pachan, M.
2）The Effects of Cognitive and Noncognitive Abilities on Labor Market Outcomes and Social Behavior
– James J. Heckman, Jora Stixrud, Sergio Urzua

家庭の教育投資と格差の解消

家庭の経済状況は、習い事への投資額や参加機会に大きく影響します。

ある調査結果³によれば、年収300万円未満の家庭では、子どもの習い事への参加率が非常に低くなっています。

この家庭では、学校外の体験活動に参加していない子どもの割合は約30％になります。
しかも、保護者も習い事をしたことがないと、子どもも約58％の割合で習い事へ参加しなくなります。

一方、年収600万円以上の家庭では、約9割の子どもは習い事を経験します。

こうした家庭では、子どもへの将来への投資として、質・量ともに充実した習い事環境があります。
この結果として、将来の年収アップに直結する傾向が見られます。

習い事がすべてではないですが、こうしたサイクルは世代を超えて続いてしまいます。

3）子どもの「体験格差」実態調査最終報告書 – 公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン

将来の収入をアップさせるのにおすすめの習い事ランキング

それでは次に、将来高収入の人に多く見られる習い事を、カテゴリー別にランキング形式で紹介していきます。

スポーツ系習い事ランキング

スポーツ系の習い事が将来の所得を上げる理由は2つあります。

1つ目は、スポーツ経験が採用で有利になるからです。

ノルウェーで行われた研究では、スポーツ経験の有無だけが異なる履歴書を提出したところ、スポーツ経験がある方が面接に呼ばれる確率が高くなったようです。

2つ目は、チームワーク、リーダーシップ、忍耐力が身に付くからです。

同じノルウェーの研究で、同じ家庭で育った14万人の兄弟を比較しました。
具体的には、片方がスポーツをして、もう片方がしなかったケースで、将来の収入の差を調べたようです。

結果としては、スポーツをしていた方の年収が、していたかった方よりも約4％高くなったそうです。

また、小学生から高校生までの間のスポーツは学力も高める事が分かっています。

（参考文献）
スポーツ経験が「子どもの将来の年収」を上げる納得の2つの理由 – ダイヤモンド社書籍オンライン編集部

1位：水泳

・自己管理能力と忍耐力など非認知能力の向上
・脳の知的な機能である認知機能の向上

水泳は、厳しいトレーニングやタイム管理が求められるため、自己制御力や忍耐力が大きく養われます。

Heckmanらの研究では、自己制御、忍耐力などの非認知能力が十分に育まれた子どもは、将来的に平均20〜30％高い年収を得る可能性があると報告されています。

また、幼少期に水泳のような運動をすることで、知的な機能である認知機能も発達します。

認知能力と非認知能力を同時に高めることができ、将来の就職にもより優位に働きます！

2位：サッカー

・チームワークとリーダーシップの育成
・戦略的思考と判断力

チームメイトと協力して試合を進める中で協調性やコミュニケーションの重要性を学ぶことが出来ます。

また、試合中、瞬時に最適なプレーを判断する必要があり、戦略的思考力や判断力が鍛えられます。

このようにサッカーは、個人の努力に加えてチーム全体の協力が求められるため、コミュニケーション能力やリーダーシップといった社会性を高め、将来的に高い収入につながる要因として非常に有効です。

3位：バスケットボール

・瞬発力と集中力の強化
・チーム戦略とコミュニケーション

バスケットボールは、短い時間での高い集中力と瞬発力が求められます。
これにより、自分の行動と感情をコントロールできる、自己調整力が鍛えられます。

そして、バスケットボールもまた、チームプレーが不可欠なため、協調性やリーダーシップが培われます。
こうした非認知能力は、就職選考時の評価に直結する要素です。

バスケットボールは、激しい運動と短期集中型のプレーを通じて、迅速な判断力と高い協調性を養うため、将来の就職やキャリア形成において非常にプラスの影響を与える習い事と言えます。

音楽・芸術系習い事ランキング

音楽やバレエ、絵画などは、子どもの情操面や創造性を豊かに育む習い事です。

子どもが感受性を高め、あとのキャリアにおいて独自性や柔軟な発想力を発揮する重要な要素になります。

また、特に音楽では、集中力などの非認知能力のほかに、認知機能を司る部分も刺激されるので、学業成績にも良い影響を与える事が分かっています。

1位：楽器演奏（ピアノ、バイオリンなど）

・集中力・自己制御力の向上
・認知能力と創造性の刺激

楽器演奏は、毎日の練習を通じて高い集中力や忍耐力、自己制御能力が鍛えられます。

また、楽器演奏は、論理的思考力や記憶力に直結するような、前頭前野を刺激します。
これにより、認知機能の向上に繋がることが分かっています。

また、脳梁と言う部分も刺激されるため、特に言語能力の向上が多く見られます。

（参考文献）
・楽器演奏の習得の脳科学的効用～音楽経験により特定の脳活動が活発化～ – 酒井 邦嘉、早野 龍五
・今こそ音楽を！第3章：脳科学的観点から – 菅野恵理子、澤口俊之

2位：ダンス・バレエ

・身体表現と情操面の豊かさ
・協調性とリーダーシップ

ダンスやバレエは、体全体を使った表現活動を通じて、感受性や美的感覚、情緒の安定を促進します。

こうした経験は、柔軟な発想力や創造的問題解決能力の育成に寄与し、将来の職場での独自性を発揮する要因となります。

また、グループでのレッスンや発表会を通して、仲間との協働やリーダーシップが育まれます。
これらの非認知能力は、就職時の評価やキャリア形成において高い価値が認められています。

ダンスやバレエは、感受性や協調性、そして自己表現力を高めるため、将来のキャリアにおいて柔軟な思考や国際的な視野を持つ基盤を作る習い事としておすすめです。

3位：絵画・造形

・創造性と問題解決能力の向上
・情操教育と感性の発達

絵画や造形活動は、視覚的な表現や空間認識能力を高め、創造性や独自の問題解決能力を養います。
こうした能力は、企業において新しい価値を創造するために不可欠な要素とされています。

また、芸術活動に参加することで、情緒の豊かさや感受性が育まれ、ストレス耐性や対人関係能力が向上することが、複数の公的調査や文化教育に関する研究で確認されています。

絵画や造形は、創造性や情操面の成長に直結し、独自の視点や新たなアイデアを生み出す力を育むため、将来的なキャリアの差別化と高収入に寄与する習い事として有力です。

学習塾・家庭教師による学習支援

学習塾や家庭教師による個別・集団指導は、子どもの学力を着実に向上させ、大学進学およびその後のキャリア形成に直結します。

実際に東大生の約65％は小学生時代に進学塾・学習塾に通っていたようです。

RIETI（経済研究所）の報告⁴では、個別指導型の学習支援が学業成績を向上させるだけでなく、就職市場での評価、ひいては将来の賃金にも好影響を与えるとの実証結果が示されています。

4）子ども格差の経済学ー塾や習い事に行ける子・行けない子 – 橘木 俊詔 

1位：個別/少人数の指導型学習塾

・パーソナライズドな指導で学力向上に直結
・非認知能力の育成

個別/少人数の指導型学習塾では、各生徒の理解度や苦手分野に応じたカリキュラムが組まれるため、効率的に学力を向上させることが可能です。

学業成績は大学受験の成功に直結しており、大学も将来的なキャリア形成に大きな影響を与えています。

また、1対1あるいは2～3対1の環境では、教師との信頼関係を築きながら、自己管理力や自己効力感、さらには自己改善のためのフィードバックが充実しています。

個別/少人数の指導型学習塾は、教師が生徒一人ひとりの学習状況を把握し、最適な指導を提供できるため、効率的な学力向上と非認知能力の育成において非常に効果的です。

2位：集団指導型学習塾

・競争環境と仲間との相互刺激
・効率的な知識の伝達

集団指導型の学習塾では、同年代の生徒同士が競い合い、互いに刺激を受けながら学習する環境です。
この環境は、自己のモチベーションを高め、問題解決能力や協調性の向上に良い影響を与えてくれます。

また、個別指導に比べて一人当たりのコストは抑えられるため、多くの家庭が利用しやすく、一定水準の学力向上が期待されます。

ただし、個別の細かい指導は難しいため、個々の弱点への対応には限界がある点も考慮する必要があります。

集団指導型学習塾は、競争環境を通じて自己の能力を高める効果があり、同時にコストパフォーマンスの面で優れるため、多くの家庭にとって実用的な選択肢になります。

3位：家庭教師

・1対1の徹底した個別指導
・柔軟なスケジュールと環境

家庭教師は、個別指導型学習塾と同様に、1対1での細やかな指導が受けられます。

また、家庭教師は、家庭内で行われるため、生徒の生活リズムや都合に合わせた柔軟な指導が可能です。
これにより、学習面でのフォローが迅速に行われる場合もあります。

しかし、家庭教師の場合、教える内容や方法に個人差が大きく、一定の質を保つことが課題となります。

語学・プログラミングなど先端スキル習得

語学やプログラミングは、グローバル化・デジタル化が進む現代において不可欠なスキルです。

OECDや各種国際機関の報告⁴では、幼少期からこれらのスキルを習得した子どもは、将来的に市場で高い評価を受け、年収アップに直結する可能性が高いとされています。

幼少期に英会話やプログラミングに取り組むことで、将来的な国際競争力や専門性は格段に向上します。

しかし、小学生段階での習得は他の系統に比べ普及率が低い場合もあるため、将来的な効果は期待できるものの、現段階での普及や継続性の面ではややハードルがあります。

4）子ども格差の経済学ー塾や習い事に行ける子・行けない子 – 橘木 俊詔 

1位：英会話教室

・グローバルコミュニケーション能力の向上
・市場価値の向上

英語は国際共通語であり、英会話教室で早期に英語環境に慣れることで、後の留学や海外就職、グローバルなビジネス環境での活躍が期待できます。

さらに、国際ビジネスの現場では、英語力があることが評価基準のひとつとなっており、実際、英語を流暢に操る人材は平均して年収が高い傾向があります。

また、早期に英語教育を受けた人は、思考の多様性や問題解決能力が高まるとする研究もあり、これが長期的な収入向上に寄与すると考えられています。

2位：プログラミング教室

・論理的思考と問題解決能力
・イノベーション能力の向上

プログラミングは、論理的思考力や問題解決能力を鍛えるための最適な手段です。

幼少期からプログラミングに取り組むことで、後の情報技術（IT）分野での活躍が期待でき、デジタル経済が拡大する現代では高い市場価値を持ちます。

プログラミング教室では、創造的なアプローチや、実際のアプリケーション開発を通じた実践的なスキルが身につくため、将来的な新技術の開発やイノベーションに貢献できる人材へと成長できる可能性があります。

3位：デジタルリテラシー講座

・ITスキルの基礎習得
・市場価値の向上

デジタルリテラシー講座は、パソコン操作、インターネットの安全利用、情報検索・分析能力など、現代の情報社会に必要な基本スキルを体系的に学ぶことができます。

これらのスキルは、職場での効率性向上や、デジタルツールを活用した業務改善に直結し、結果として高収入を実現するための基盤となります。

デジタルリテラシー講座は、現代社会における必須のITスキルを効率的に習得できるため、あらゆる業界での職務遂行力を高め、結果として市場価値の向上や高収入実現に寄与します。

子どもの将来の収入アップを実現するための保護者の選択ポイント

子どもの興味と適性を重視

子ども自身が楽しみながら続けられる習い事は、単なる知識の習得だけではありません。

自己効力感、忍耐力、協調性などの非認知能力の育成に最も効果的であるとされています。

費用対効果と家庭の状況を考慮

高収入家庭に多い習い事投資は、将来への自己投資として非常に有効です。

しかし、家庭の経済状況に応じた計画を立てることが必要です。
特に、学習塾など高額な習い事では、行政の支援制度や補助金制度の活用が効果的です。

早期からの定期的な習い事への取り組み

幼少期、特に小学生時代に習い事を定期的に続けることは、生活リズムや学習習慣の基盤を作る上で非常に重要です。

特に運動を通して、認知機能が鍛えられるのは、小学生から高校生までの限られた期間ですし、
言語系の習い事であれば、幼少期から学ぶことで、ネイティブのように学ぶことが出来ます。

子ども自身が興味を持って継続できる習い事は、日常のルーチンとして根付きやすく、習い事の継続力も格段に伸びていき、社会に出てから必要になる様々な力を鍛えることが出来ます。

長期的な視野での教育投資

幼少期の習い事は単なる趣味ではなく、将来への「自己投資」として位置付けられます。

Heckmanら（2006）の研究では、幼少期に育まれた非認知能力が、将来的に平均20〜30％の年収アップに寄与する可能性があると報告されています。

つまり、早くから質の高い教育活動に投資することは、長期的に大きなリターンを生む可能性が高くなるのです。

習い事にかける費用の目安早見表

年収区分	推奨月額習い事費用（円）	備考・参考データ例
300万円〜399万円	7,000円～8,000円	低所得層では平均8,500円以下の傾向（CFC報告）
400万円〜499万円	8,500円～10,000円	文部科学省調査で低所得層との差が顕著
500万円〜599万円	10,000円～12,000円	中所得層の平均値付近
600万円〜699万円	12,000円～14,000円	少し余裕が生まれ、質の高い習い事が可能
700万円〜799万円	14,000円～16,000円	習い事への投資割合が高まる
800万円〜899万円	16,000円～20,000円	高所得層の傾向。充実した教育投資が可能
900万円〜999万円	20,000円～23,000円	より幅広い体験への投資が見られる
1000万円以上	23,000円～25,000円以上	質の高い習い事への投資が最大限に行われる

行政支援や助成金の活用

質の高い習い事が、幼少期から出来る環境かどうかは、将来の所得に影響してきます。
しかし、全ての家庭が習い事にお金をかけられるわけではありません。

そんな時は、行政支援や公的機関からの補助金を活用して習い事をはじめましょう！

例えば、大阪市では、大阪市在住の小学5年生～中学3年生を養育している人が対象になる、一人当たり月額1万円が上限の助成金があります。

▼行政支援や公的機関からの助成金をもっと知りたい方

まとめ

この記事では「将来の収入をアップさせるのにおすすめの習い事ランキング」から「子どもの将来の収入アップを実現するための保護者の選択ポイント」まで解説しました。

最後にご紹介した内容をおさらいしましょう。

将来の子どもの収入のために習い事を選択するときにも、一番大事なことは子どもが楽しんで学べているかです。

そのためにも、子どもと習い事や先生との相性を確認することが重要になってきます。

まずは体験授業を受けに行って、実際に子どもの姿勢や反応をみて、子どもに合った習い事を探していきましょう！

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

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